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省エネリフォームのビフォー・アフター

本日は、TEPCOホームテックが手掛けた省エネリフォームのご自宅をご紹介したいと思います。

お住まいは埼玉県で、プロパンガスを利用しているお客さまです。大手住宅会社さまで建築されて、築15年が経過、ガス給湯器とガスレンジを使用されている、ごく一般的なご家庭です。

建築後、10年以上が経過しますと、水回りや給湯器、レンジやエアコンなどの設備機器の故障が増えてきたり、壊れてはいないものの、エアコンの冷えが弱くなったり、ガスレンジの火力が落ちてきたりと、使い勝手が悪くなるケースが散見してまいります。

こちらのお宅も築15年が経過しているので、そろそろ設備機器の交換が必要な時期になっており、TEPCOホームテックの無料の省エネ診断サービスを受けたところ、年間の光熱費削減額は【141,200円/年間】という結果が出ました。

この年間の光熱費削減額を利用して、ガスレンジをIHクッキングヒーターに交換し、ガス給湯器をエコキュートに取り換える省エネリフォームをご提案、工事代金は【840,000円】というお見積りになりました。

こちらのお宅の場合、約6年(840,000円÷141,200円=5.95か月)で省エネリフォーム代金が回収でき、その後、一定の期間は年間14万円がお得になる計算になります。*省エネ診断時の諸条件が変わらないことが前提となります。

省エネリフォーム工事も、屋内外の工事期間が2日間と短期間で終了し、毎日利用するキッチンのレンジも最新式のIHになり、お料理を作る奥さまの気分も一新されたことと思います。

そして、TEPCOホームテックでは、省エネ診断の効果保証や工事保証などの安心保証、金利優遇の提携ローンなど、充実したサービスをご用意しておりますので、詳しくはホームページでご確認ください。

今後は、このような省エネリフォームのご紹介を随時していき、多くの皆さまにTEPCOホームテックの工事実績を知っていただくよう努めてまいります。

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4÷2=TESLA

弊社のアジア地域のヘッドオフィスがある香港では、数年前から電気自動車のテスラが販売されており、今では街のあちらこちらでテスラが走っている姿を見かけるようになりました。

どのくらいの頻度でテスラを見かけるかというと、繁華街を2分歩くと、4台のテスラが走っておりました。

販売当時の私の第一印象としては、気温と湿度が高い香港なので、車内のエアコンは常にON状態、そのため充電した電気が直ぐに無くなり、走行距離が短くなって、不人気で売れないのではと考えておりました。

ところが香港政府の電気自動車への補助金政策なども相まって、テスラの普及が加速していき、その結果、香港の街中では電気自動車のテスラが数多く走っております。

そして、補助金が無くなった今でも販売が伸びているようです。

この理由を考えますと、まず、テスラの車両価格もガソリン車並みの価格で購入でき経済的メリットが高い。そして、香港は面積も小さいので1回の充電で十分に走行でき、ガソリンスタンドで給油する手間も不要。かつ、ガソリン車のように燃焼しないので、ガソリン車と比べて車体が暑くなりにくい。デザインもスタイリッシュ、などなどの点が、香港人に受けているのではと思います。

世界の自動車メーカーも電気自動車の生産に一気に舵を切っておりますので、近々、日本でも電気自動車が普及していくと思います。

その時に、自宅で電気自動車へ充電する際のEVリフォームは、TEPCOホームテックが一番、と言ってもらえるように、今から戦略を打ち出していきたいと考えております。

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2002年策定の中期事業計画-4

プラットホーム5段階では、アフターメンテナンスサービスのノウハウを活かして、リフォーム事業に参入する計画を掲げております。

住まいのサイクルは、新築→メンテナンス→リフォームという流れになり、弊社はこの住宅3分野でサービスを提供することでバランスの取れた事業ポートフォリオを構築し、持続的な成長を目指してまいりました。

2002年に計画したリフォーム事業は、東京電力エナジーパートナー社と弊社との合弁会社であるTEPCOホームテック株式会社として、今年の8月9日より事業を開始したしました。

TEPCOホームテックが提供するリフォームサービスは、事業の立上げ時期は、省エネ効果の高いご家庭向けに、IHクッキングヒーターやエコキュートの電化リフォームを中心にサービス提供をしております。また、今後は、電気自動車へ充電するEVリフォームや太陽光パネルを設置するPVリフォームなど、省エネに関連するリフォーム事業を手掛けていきたいと考えております。

このように、2002年に策定した中期事業計画に基づき、事業やサービスを1つずつ構築し、ブレないで着実に1歩、1歩、前進してまいりました。これが弊社の経営姿勢でもあります。

先日、発表させて頂いた中期経営計画も同様に、住宅3分野の事業ポートフォリオをより強固なものに仕立て上げ、社会に必要な住まいのインフラ企業となるよう確実に成長してまいりますので、引き続き、ご支援のほど、よろしくお願いいたします。

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